どうも誤解、勘違いが渦巻いているのが気に入らないのだけれど。

一番最初に感じた違和感は、朝のラジオでたまたま聞いた玉木宏之氏の発言なのだ。
曰く「欧米では地域クラブ主体で子供のスポーツ育成をやっていて、学校単位では行われていない」

これ、明らかな誘導です。騙されてはいけない。
アメリカでは、中学校以降は学校の課外スポーツで子供のスポーツ育成をしているし、旧ソビエトでは国家機関が育成を担当している(ちなみに、共産国家はどこも国家恣意行動としてのスポーツ大会優勝を前面に掲げるため、大抵はスポーツ育成が国家事業だったりする)。従って研究色の強い陸上育成では、クラブ上がりの選手が少ない。
その上でアメリカの学校は、膨大な寄付や賞金・放映権料を得るために特待生を認めている。(アメリカの学校での入学費用が、あのようなキャンパスの広大な規模に比べて安いのは、主にスポーツ－野球、アメフト、バスケ－の放映権収入があるから)。
それにドイツの当初は、学校で体育育成が国家事業として行われていた訳だ。実際にはクラブ制度はイギリス型文化なのである。それをビジネスモデルとして導入したのが現在の欧州クラブ。

で、アメリカで優秀な人材が出てくるのは、「スポーツで生徒を取り合わないように、シーズン制をもっていろんな競技に参加できるようにする」という精度があるため。これに違反すると学校の収入に直接ペナルティが課せられる(罰金が高額だったり、利益配分の減額を言い渡される)為、慎重になるのだ－それでも馬鹿が違反をする事がある－。だから「彼は野球のピッチャーとアイスホッケーのゴーリーだった」とか「あのショートはテニスの選手」とか言う話が出てくる野である。/p>

結局日本の問題点は「高校野球の総取り」体質なんじゃないのかね。その上で綺麗事－いや、戦前の美徳感そのままの発言を繰り返しているアナクロ体質が、問題なんでしょ。

いっそ、朝日新聞と毎日新聞とＮＨＫが「高校球児育成基金」を創設して、優秀なコーチ２００人の生活支援＋１任地５年のプロコーチ派遣システムを構築した方が良いと思うのだ。そうすれば「優秀なコーチがいないから、野球留学するのだ」とか言う事は無くなる。(その代わりコーチは毎年査定を行い、任期開けで更新審査を行う。更新審査に落ちたり、特定地域に常駐したい場合は生活支援打ち切りと共に生活支援資金の返済が義務となるようにする)

高野連は解体し、日本野球協会がアマチュアを一括管理する

それで解決すると思うのだが。